経営学部トップページ ≫事業創造学科（カリキュラム紹介） カリキュラム紹介 ＞＞2007年度以前入学者用はコチラへ 　本学科の特色は、ゼミ教育の充実、実践的語学教育の導入、５年一貫教育体制にあります。 ゼミナール体系と５年一貫教育 ゼミ教育の充実 　旧制の神戸高商・商大時代からの伝統ある少人数教育、ゼミナール教育を重視し、１年次から４年次までゼミが用意されています。 ゼミナール教育とは？ 　 基礎ゼミナール（１年次） 　 　 読み・書き・話す能力、つまり、大学生として必要なコミュニケーション能力を高めることが目的です。 　 外書演習（２年次） 　 　 専門分野の文献や資料を原書で読むことを通じて、専門分野についての読解力や専門知識の修得を目指します。 　 研究演習（３年次） 　 　 担当教員の研究テーマにのっとり、研究・報告・討論を通じて、専門分野の知識を身に付けていきます。 　 卒論演習（４年次） 　 　 研究演習を通じて見つけた研究テーマを掘り下げ、卒業論文の執筆を目指します。 ESP（English for Specific Purposes） 　外国語教育を重視し、１年次から語学教育にビジネス関係の素材を取り入れた方法で授業を行っています。 ５年一貫教育 　３年間で学部を早期卒業し、大学院に進学する道を開いています。 高度専門人の養成 　現代社会のニーズに応える高度専門人を養成するために、専門教育と教養教育をバランスよく体系的に学習できるカリキュラムになっています。 基礎的科目の紹介 現代企業論 グローバル化の深化とともにユビキタスネットワークの時代を迎え、企業を取り巻く環境も大きく変化し、企業のあり方や企業活動の中身も大きく変わろうとしています。現代企業論では、環境変化に適応して活動している企業を対象に、企業形態、企業間関係、コーポレート・ガバナンス、競争と独占、企業と社会などの諸側面を通して企業の現代的役割を明らかにし、現代社会に生きる企業とは何か、企業の本質に迫ろうとするものです。 ベンチャー経営論 成熟社会に入り日本の産業の活力が低下しているといわれています。そのためベンチャーや中小企業の第二創業、新事業創造によって、イノベーションや雇用創出などの新たな活力を生むことが期待されています。一方で、ベンチャーは成功割合が少ないという弱さも持っています。ベンチャー経営論では、ベンチャーの創出や持続的成長、中小企業の第二創業や新事業創出に向け、どのようにすればよりスムーズに経営行動が行えるのか、経営実態や求められる支援策など、多面的に見ていきます。 企業経済学 ビジネスにおける意思決定を行う際に必要となる経済理論を指して、企業経済学（マネジリアル・エコノミックス）と呼んでいます。企業などを運営していく上で必要な経済学上の知識の体系は、ミクロ経済学にまとめられていますから、企業経済学を学習することは、ミクロ経済学を学習することに通じます。この講義では特に消費者行動と生産者行動及び市場の状態に関する部分を中心に学習し、意思決定に際して考慮すべきことを学びます。 マーケット・アナリシス これは事業支援コースの主要科目の一つで、主に企業の経営環境を分析するための用具と概念を学習することを目的としています。企業が適切に利益を上げ存続し続けるためには、市場（マーケット）に関する的確な分析なくしては不可能です。そのためには、企業環境ないし市場の状態を適切に分析する用具である経済学的な概念・知識が不可欠です。この科目は、より深く市場分析をするための有効な用具である経済学の入門となる科目です。 専門科目(抜粋） ■事業創造（ベンチャー）コース 現代企業論／ベンチャー経営論／マーケティング論／インターンシップ／スモール・ビジネス論／起業家論／知識経営論／地域経営論／地域振興論／ビジネスモデル論／コミュニティ・ビジネス論／ビジネスプラン作成／流通システム論／商品開発論／サービス産業論／レジャー・スポーツマネジメント／戦略会計論など ■事業支援（マーケット・アナリシス）コース 企業経済学／マーケット・アナリシス／私法総論／マクロ経済分析／ミクロ経済分析／経済統計分析／計量経済分析／労働経済分析／金融システム論／国際経済分析／投資戦略論／経営診断論／保険論／リスク・マネジメント／ビジネス・コンサルティング／企業法総論／損害賠償法／会社法／知的所有権法など ページの先頭に戻る ▲